40秒「全力」で筋力アップ 週1、2回で効果 早大など解明 | 毎日新聞
休憩を挟んで計40秒のスプリント（全力運動）を実施すると、酸素の消費量や太ももの筋肉の活動が大きく増加することを早稲田大などの研究チームが明らかにした。研究結果は米スポーツ医学会誌で発表された。世界保健機関（WHO）は週150分以上の有酸素運動などを推奨しているが、多忙な現代人の間で「タイパ」（タイムパフォーマンス、時間対効果）を意識した運動は注目を集める可能性がある。 近年、休憩を挟んで短時間の全力運動を繰り返すことの効果を確かめる研究が盛んに行われている。研究チームは今回、メカニズムを詳しく調べようと、自転車型の装置を使って運動効果を測定した。
「やばいかな」 違法な論文海賊版サイト、常連の医師「便利」 | 毎日新聞
有料の学術論文をインターネット上で無料で閲覧できるよう違法に公開する海賊版サイト「Sci―Hub（サイハブ）」の利用が急増している。日常的に利用しているという40代の男性医師が毎日新聞の取材に応じた。男性は違法サイトであることを認識しながらも、「あまり罪悪感はない」と明かした。 男性は北海道内の医療機関に勤務する。診療のかたわら、年に計10本程度のペースで日本語と英語の論文を執筆している。論文を書くためには過去の論文を参考にしたり、引用したりする必要がある。関連分野の研究者の論文を読み込んで日々勉強することも不可欠だ。 しかし、所属する診療科で購読契約している学術誌は現在3誌のみ。男性は「読める論文はかなり少ない。さまざまな分野の論文が載っている総合学術誌を購読したとしても、専門分野で読みたい論文は読めない」と話す。
「私のせいで犯罪者に」 母は泣いた 闇バイトで逮捕、募る後悔 | 毎日新聞
男性は自身が逮捕されたニュース映像を見つめ、自分を戒める＝2023年2月10日午後6時10分、木原真希撮影 特殊詐欺事件の容疑者として映し出されたテレビニュースを毎朝見返すのが日課だ。警察官に囲まれながら、うつろな表情で歩く自分自身の姿――。思わず目を背けたくなるが、映像をじっと見つめ「もう二度と犯罪には手を染めない」と言い聞かせる。全国で相次ぐ広域強盗事件のニュースを耳にするたびに想像する。「あの日逮捕されていなかったら、もっとひどいことに関わっていたかもしれない」 関東地方に住む20代の男性は昨年、仲間と共謀して高齢者からキャッシュカードをだまし取ったとする窃盗容疑で逮捕され、懲役3年、執行猶予5年の判決を受けた。一連の強盗事件で逮捕された実行役らと同じく、きっかけは闇バイトだった。
期待値上げすぎた?「異次元」少子化対策 首相、微妙に発言修正 | 毎日新聞
年明けに「異次元の少子化対策」を掲げた岸田文雄首相から、早くも「異次元」との言葉が聞かれなくなった。23日の施政方針演説で用いた言葉は「次元の異なる少子化対策」。意味は同じだが「よりマイルド」（元官僚）な表現だ。その背景には、対策の優先順位を巡る悩みがあるようだ。 「異次元」との表現、首相避ける 首相は30日の衆院予算委員会で「次元の異なる少子化対策を実現したい」と繰り返し強調した。立憲民主党の岡田克也幹事長から「次元の異なる」の意味を問われ、「日本全体として子ども・子育て政策はそれぞれの国民が自分たちの未来にかかわるものだという意識を持って取り組む」などと説明したが、「異次元」との表現は避け続けた。 「異次元の少子化対策」は、首相が4日の年頭記者会見で初めて打ち出したフレーズだ。今年「挑戦する」課題として「全力で取り組む」と表明。①児童手当を中心とした経済的支援の強化②全ての子育て家庭を
GDPでドイツに抜かれる？ 日本は今年4位転落の瀬戸際 | 熊野英生の「けいざい新発見」 | 熊野英生 | 毎日新聞「経済プレミア」
2023年のびっくり予想である。ドイツの国内総生産（GDP）が、今年中に世界3位の日本を抜く可能性がある。もしそうなると、日本は世界4位に転落する。 日本は1968年に当時の西ドイツを抜いて世界2位に躍り出た。しかし、2010年に中国に抜かれて3位に落ちた。中国は、人口が日本の10倍以上なので仕方ないと思える。だが、ドイツは人口が日本の7割以下だ。 インフレ率や為替を加味すると…… 国際通貨基金（IMF）の経済見通し（22年10月）では、日本の22年の名目GDPは4兆3010億ドルで、ドイツは4兆130億ドルである。まだ、両者には6.7％の開きがある。23～27年の予測値でも辛うじて日本は逆転されない見通しになっている。 しかし、今後のドイツのインフレ率、実質成長率、為替レートの変化次第では、日本が逆転される可能性が残る。ドイツのインフレ率は、22年11月は前年同月比11.3％、12月は同
コロナ死者数が急増、直近3カ月前年の16倍 70歳以上が9割 | 毎日新聞
新型コロナウイルスに感染して死亡した人が29日、全国で新たに420人報告され、前日に続き過去最多を更新した。「新型コロナの死者数ってこんな規模感だっただろうか」。3年ぶりの行動制限のない年末年始を迎え、感覚がまひしているのかもしれない。そこで前年と比較してみると、驚くほどの急増ぶりと分かった。【デジタル報道センター】
コロナ死者過去最多「かなり増えており注視」 専門家組織座長 | 毎日新聞
厚生労働省は28日、新型コロナウイルスの感染者が全国で新たに21万6219人確認されたと発表した。死者数は415人で、1日当たりの過去最多を更新した。これまでは感染「第7波」の9月2日の347人が最も多かった。 28日は厚労省に新型コロナ対策を助言する専門家組織「アドバイザリーボード」の会合が開かれ…
「庶民に血を流せと」 首相「国民の責任」発言にネットで批判 | 毎日新聞
自民党役員会に臨む岸田文雄首相（左）。右は嶋田隆首相秘書官＝東京都千代田区の同党本部で2022年12月13日午前9時29分、竹内幹撮影 岸田文雄首相が13日の自民党役員会で防衛費増額の一部を増税で賄う考えを示した際に「国民が自らの責任として対応すべきだ」などと発言したことを受け、ネットで疑問視する声が相次いだ。【デジタル報道センター】 ツイッターでは、「国民の責任」「防衛費増額巡り」「防衛増税」のワードがトレンド入りした。「勝手に（増税を）言い出して、すり替えて、責任を国民に投げ込んできた」「国土を守り、その上に住む国民を守る。これが国家、政府の責任」と非難する声のほか、「（発言の）タイミングも言葉選びもやばいセンスだ」と首相が選んだ言葉への批判なども上がった。一方で、「安全保障政策の大転換なら選挙で問うべきだ」「国民に問うて、国民が承認したらそうかもしれない」と衆院解散・総選挙を求める声
塩野義のコロナ飲み薬「ゾコーバ」 100万人分を追加購入 厚労省 | 毎日新聞
加藤勝信厚生労働相は13日の記者会見で、先月緊急承認された塩野義製薬の新型コロナウイルス感染症の飲み薬「ゾコーバ」について、新たに100万人分の追加の購入契約を結んだと発表した。 これまで米ファイザーの飲み薬「パキロビッド」の処方実績がある医療機関や薬局に供給先を限定していたが、15日から都道府県が選定する医療機関や薬局に対象を広げる。 加藤氏は、ゾコーバの供給量の増加が見込まれるため追加契約を決めたとしている。 …
アクセルとブレーキ、なぜ踏み間違う？ 脳の「運動前野」に秘密 | 毎日新聞
高齢者が運転し、スーパーに突っ込んだ乗用車＝大阪狭山市で2021年11月17日午後1時34分、本社ヘリから北村隆夫撮影 高齢者の運転ミスによる事故が後を絶たない。中でも多いのが、ブレーキだと思ってアクセルを踏んでしまう「踏み間違い」だ。なぜわかっているのにミスをしてしまうのか。脳の「運動前野」という領域が、その謎に深く関わっていることがわかってきた。 公益財団法人・交通事故総合分析センター（東京都千代田区）のまとめによると、運転操作ミスによる対人事故のうち、踏み間違いは4割弱と最も多い。車両同士なども含めた踏み間違い事故は2018～20年に9738件発生。このうち死亡重傷事故は797件で、65歳以上が65％を占めた。 踏み間違いをしたドライバーは、赤信号や歩行者などの情報はちゃんと目で捉えているし、止まるという判断もしている。それにもかかわらず、ブレーキを踏むはずがアクセルを踏んでしまう。
路上で寝込んで交通事故死が急増 昨年の倍、警視庁が注意喚起 | 毎日新聞
路上寝込みが原因の交通死亡事故が東京都内で急増している。今年の死者数は11月末現在で13人に上り、昨年1年間の死者数（7人）の約2倍に達している。新型コロナウイルス禍で自粛が続いていた忘年会など大勢での飲酒の場も今年は解禁ムードとなり、今後さらに増加が懸念される。警視庁の担当者は「悲しい事故が起きないよう、飲み過ぎず安全に帰宅してほしい」と呼びかけている。 警視庁交通総務課によると、死者13人のうち10人は飲酒後の路上寝込みだった。11月だけで男女3人が死亡しており、3人はいずれも飲酒後に車道に座り込んだり、寝転んだりしていてはねられたという。
孫正義氏「明けない夜はない？」投資先ほぼ全滅の闇夜 | 経済プレミア・トピックス | 山口敦雄 | 毎日新聞「経済プレミア」
記者会見であいさつをするソフトバンクグループの孫正義会長兼社長＝東京都港区で2022年11月11日、山口敦雄撮影 ソフトバンクグループの経営の実態（13） ソフトバンクグループが11月11日に発表した2022年9月中間連結決算の中身を改めて点検してみよう。ひと言で言えば「投資会社として壊滅的な決算」と言える。ポイントは孫正義会長兼社長が主導する「ソフトバンク・ビジョン・ファンド」の成績だ。 ビジョン・ファンドの7～9月期の成績は1兆4344億円の赤字だった。同ファンドは1～3月期に赤字2兆9966億円、4～6月期に同2兆9191億円とさんざんな成績だった。2四半期続けて3兆円弱の赤字を出し、この四半期でも1兆円を大きく上回る赤字。これがソフトバンクグループの危機の最大の原因だ。 投資先の株価が大幅に下落 同ファンドは人工知能（AI）の技術を持つ企業に集中投資している。IT企業の世界的な株安
ウクライナ全土で緊急停電、ロシアのミサイル攻撃で 首都3人死亡 | 毎日新聞
ウクライナのキーウ近くの町で、ロシアのミサイル攻撃によって破壊された住宅＝2022年11月23日、ロイター ウクライナ当局は23日、首都キーウ（キエフ）などがロシア軍の巡航ミサイルによる攻撃を受け、キーウで3人が死亡したほか、各地で電力インフラなどが破壊されたと発表した。ウクライナの国営電力会社「ウクルエネルゴ」は全土で緊急停電を実施し、インフラの復旧作業を急いでいる。 ウクライナ軍によると、露軍はエネルギー関連施設などを狙い、23日だけで67発のミサイルを発射。うち30発はキーウに向けて発射されたという。この攻撃で、キーウでは17歳の女性ら3人が死亡し、11人が負傷したほか、市内全域で断水が起きている。 ウクライナの国営原子力企業「エネルゴアトム」は、電力インフラの損傷を受け、西部のフメリニツキーとリウネ、南部の原発3カ所で緊急保護システムが作動し、外部電源から切断されたと発表した。いず
池上彰のこれ聞いていいですか？：保阪正康さん「安倍政治は行政独裁」 歴史を見て考える民主主義 | 毎日新聞
安倍晋三元首相の国葬から約2カ月が過ぎたが、国民の納得はいまだに得られておらず、政治不信は募るばかりだ。米国に目を向けると政治対立が激しさを増し、民主主義が揺らいでいるように映る。昭和史研究で知られるノンフィクション作家の保阪正康さん（82）と、ジャーナリストの池上彰さんの対談では、内外の政治に厳しい指摘が相次いだ。【構成・瀬尾忠義】 説得力ある業績ない 安倍氏の評価はC 池上 9月27日に安倍氏の国葬が執り行われました。しかし、保守的と見られている産経新聞とFNNの合同世論調査でも国葬を実施したことに「よくなかった」と回答した割合は「よかった」を上回りました。この状況をどう見ていますか。 保阪 安倍氏の国葬には賛成、反対で国民が割れたというよりも重大な問題があります。それは岸田文雄首相が国葬を私有化、私物化したことです。実施を決める前に国葬の実施を国会に諮ったり、自民党が野党を説得したり
文鮮明氏、日本の貯金は「教会メンバーのもの」 信者向け発言録に | 毎日新聞
1998年3月、世界平和統一家庭連合（旧統一教会）の創始者、文鮮明（ムン・ソンミョン）氏（2012年に死去）が韓国内で信者に向けて行った説教の中で、日本国内の預貯金は「皆さんのためのもの」と語っていた。約53年分にわたり韓国語で記された文氏の発言録615巻の中から毎日新聞が当該部分の記述を翻訳・確認し、判明した。【田中裕之、ソウル坂口裕彦、渋江千春】 日本を「資金源」とみなす姿が浮かぶ 現在、教団は日本と韓国の関係を「対等に見ている」と強調する。また、発言録は「信者の拝読用で、信者の行動指針として特別に使われることはない」（日本の教団広報部）と説明する。しかし、文氏は日本の信者に貯金通帳を提供するよう示唆する発言もしており、少なくとも教祖が当時の日本を「資金源」とみなしていた姿が浮かび上がった。 発言録は、文氏が1956～2009年に韓国内で信者に説教した言葉を韓国語で収録した「文鮮明先生
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高齢者施設で100歳代女性に性的暴行 容疑の79歳を逮捕 | 毎日新聞
金丸信氏、旧統一教会創始者の日本入国に便宜 韓国外交文書 | 毎日新聞
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山際氏の自民党コロナ対策本部長起用 萩生田氏「私の判断」 | 毎日新聞
