東日本大震災後、外出や体を動かす機会がめっきり減ったことで、心身の機能が低下する生活不活発病の症状を訴える高齢者が増えている。 仙台市医師会などが今年1月に行った調査では、65歳以上の外来患者1万人のほぼ2割が、歩くことも困難なほどだった。民間住宅を借り上げた「みなし仮設」や親類宅にいる高齢者では、実に4割が歩行困難な状態。 調査は同医師会と国立長寿医療研究センター(愛知県)の大川弥生・生活機能賦活研究部長が共同で実施。仙台市内の診療所など約700か所を受診した高齢者に書面で調査し、1万105人が回答した。 それによると、震災後に足腰が弱まり、1月時点でも歩行困難な状態が改善していなかった高齢者は、19%にあたる1899人に上った。 「みなし仮設」に住む高齢者では418人のうち191人、親類宅に身を寄せる高齢者では216人のうち98人が、歩行困難な状態で、いずれも45%にあたり、プレハブ仮